 |
医療・介護面での従来型有料老人ホームとの違い |
 |
 |
|
 |
| 既に重度の要介護の方でも（ご夫婦であれば）、ご一緒の居室に入居受入れできる。その為に、居室のドアが玄関を含め総て引き戸である事から始まり、249戸の居室が当初から車椅子可能の介護居室として造られている。
検査からリハビリまでの設備を整えたクリニックが建物内にあり、日常の健康管理から訪問看護・リハビリなど介護分野に到るまでを（介護保険とは別枠で）医療保険を使ってカバーできる。 |
|
自分の身の周りの事が自分で出来る健常者の入居が原則。従って一般の居室は、玄関ドアも含めて開き戸（通常のドア）が多用されて居り、車椅子にでも成れば、自力で居住する事は不可能（即ち、元々、介護を念頭に置いて設計されていない）。
約半数のホームがクリニックや病院と隣接しておらず、また隣接していても訪問看護やリハビリなど介護分野との連携が可能なものは少ない。 |
|
|
 |
|
|
|
| 要介護に成っても館内で転居せずに、従来の居室で介護が受けられる。若し、2階の介護フロアーへの転居を入居者が選択された場合でも、従前の住戸と面積が同等以下の住戸への転居を基本としますので、極端な家具の処分が不要。（空室状況によっては従前よりも面積の狭い住戸への転居が必要な場合があります。） |
|
ご入居者が要介護に成ると、いわゆる介護用居室が集まったエリアに転居する事に成る。その場合従来の広い居室は明け渡し、狭い居室に移らされる事に成る（個室でなく、相部屋に成る場合もある。それまで使用していた家具も、スペースが無くなれば処分が必要と成る） |
|
|
 |
|
|
|
| 介護は在宅訪問介護方式で、個々人の自由意思と希望を最大限に尊重して行われる。介護機器レンタル、住宅改修、訪問看護その他、介護メニュー自体の自由選択の余地が、特定施設方式よりも大幅に広いというメリットがある。 |
|
介護は特定施設（入所者生活介護）方式で、要介護者全員を一律に効率よく施設的なやり方でまとめて介護する（狭い介護専用室が集中したエリアへの転居は、この様な施設的な介護の為に必要と成るもの）。特定施設方式では、どの様な介護を希望するかについての個々人の自由選択の余地は少ない。 |
|
|
 |
|
|
|
| 将来、どれほど要介護入居者が増えようとも、基本的にご入居者の居室そのものが介護用居室として使用可能なので、介護職員を増やすことで対応できる。 |
|
有料老人ホームのガイドラインでは介護用居室の規模は全入居者数の５〜10％程度となっており、将来、自然に増加して行く要介護入居者数に対しての対応に不安がある。 |
|
